解説

1. 誤り。債務不履行を原因として解除する場合、転借人に対し、解除に先立って催告しなくても、債務不履行解除を転借人に対抗（主張）することができます。債務不履行が原因の場合は、原賃貸借契約解除とともに、転貸人（賃借人）の賃貸人に対する債務不履行による転貸借契約の解除も可能です。
   
2. 誤り。原賃貸借契約が債務不履行により解除された場合には、原賃貸人が転借人に賃貸物件の明渡を請求したときに、転貸人の転借人に対する履行不能により転貸借契約も終了します。原賃貸借契約が解除されたタイミングで転貸借契約も自動的に解除されるわけではありません。
3. 誤り。合意解約の場合は転貸人にとっても債務不履行が発生しなかったことから不備はなく、原賃貸人は転借人に解約を申し出ることはできません。転貸を承諾しておきながら、賃貸借期間中に合意解除してしまうのは信義則上許されないからです。
   
4. [正しい]。原賃貸借契約が期間満了により終了する場合であっても、原賃貸人は原賃貸借契約の終了を転借人に通知しなければなりません。