解説

1. 誤り。転借人Cは、原賃貸（AB間）と転貸（BC間）のどちらか少ない方の額までの支払義務を負います（民法613条1項）。よって、CはAに対して18万円の支払義務を負います。
2. [正しい]。AB間の賃貸借契約が終了し、Aが賃貸借契約の終了をCに対抗できる場合には、CはAに対して賃貸物件の返還義務を負う必要があります。例えば、Bの債務不履行による契約終了などがあります。
3. 誤り。転借人であるCの事情も正当事由の有無の判断において考慮されます（借地借家法28条）。条文で、「建物の賃貸人及び賃借人（転借人を含む…）が建物の使用を必要とする事情のほか」と規定しているからです。
4. 誤り。Bの債務不履行によりAがAB間の賃貸借契約を解除し、Cに対して賃貸物件の返還を請求した段階で、BC間の転貸借契約は履行不能により当然に終了となります（最判平9.2.25）。原賃貸借契約が債務不履行解除の場合、転借人Cは転貸借契約が解除されることを賃貸人Aに対抗することができません。