解説

1. 適切。法定耐用年数は減価償却や税務上の基準であり、実際の設備の寿命や機器の更新時期とは異なることが多々あります。このため、法定耐用年数にとらわれることなく、現場の劣化状況と収支状況を考え併せて、交換・保守・修繕することが求められます。
2. 適切。賃貸住宅では事故や故障の発生を未然に防ぐことで、修繕コストやダウンタイムを抑え、入居者の安全・安心を確保することが求められます。不具合が顕在化してから修繕等を行う事後保全ではなく、事故や不具合の発生前に予防的な処置を行う予防保全の考え方で維持修繕に取り組むことが重要です。
3. 適切。計画性のない部分的補修を繰り返すと、その設備全体の状態を把握しにくくなり、修繕計画が複雑化する可能性があります。特に長期的な維持管理を行う際には、全体的な視点で修繕を進めることが必要です。
4. [不適切]。事後保全では設備を限界まで使用するため、短期的にはコストを抑えられる場合もありますが、長期的には故障対応の頻度や規模が増大し、かえってコスト負担が大きくなることが一般的です。したがって、経済的な観点からは、事後保全よりも計画的な予防保全の方が望ましいとされています。